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変額個人年金保険：無配当
変額個人年金保険（無配当）「PCAプラチナ インベストメント」は、お支払いただいた保険料を、投資信託等を主な投資対象とする特別勘定で運用し、その運用実績に基づいて将来お受け取りになる年金額、死亡保険金額または解約返戻金が変動（増減）するしくみの生命保険です。
投資リスクについて
この保険は、主に国内外の株式・債券等で運用しており、運用実績が保険金額や積立金額・将来の年金額などの増減につながるため、株価や債券価格の下落、為替の変動等により、積立金額、解約返戻金額は払込保険料を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。
お客様にご負担いただく費用について
この保険では、「保険契約関係費」「保険契約維持費」「資産運用関係費用（特別勘定ごとに異なる）」および「年金管理費」等をご負担いただきます。また、一定期間内に契約を解除または減額等される場合には、積立金額から所定の解約控除額が差し引かれます。
詳しくは、ご注意いただきたい事項を必ずご覧ください。
変額個人年金保険（無配当）「PCAプラチナ インベストメント」は、お支払いただいた保険料を、投資信託等を主な投資対象とする特別勘定で運用し、その運用実績に基づいて将来お受け取りになる年金額、死亡保険金額または解約返戻金が変動（増減）するしくみの生命保険です。
投資リスクについて
この保険は、主に国内外の株式・債券等で運用しており、運用実績が保険金額や積立金額・将来の年金額などの増減につながるため、株価や債券価格の下落、為替の変動等により、積立金額、解約返戻金額は払込保険料を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。
お客様にご負担いただく費用について
この保険では、「保険契約関係費」「保険契約維持費」「資産運用関係費用（特別勘定ごとに異なる）」および「年金管理費」等をご負担いただきます。また、一定期間内に契約を解除または減額等される場合には、積立金額かた所定の解約控除額が差し引かれます。
払い込まれた保険料は複数の特別勘定を通じて株式・債券等の証券市場で運用、その実績に応じて積立金額や将来の年金額の増加が期待できます。教育資金や住宅資金、老後資金等、中長期の「目的資金づくり」に適しています。またアメリカやドイツでは既に年金商品の主流として浸透しており、超低金利が長引くわが国においても注目の商品といえます。
保障も運用も低コスト
- 保険契約関係費は年率1.5％
- 世界有数のファンド（特別勘定）を低コストでご提供
（資産運用関係費用年率0％〜約1.0605％）
例えば バランス型（成長型−運用コスト年率約0.35％）を選んだ場合
そのトータルコストは約1.85％*- *
- 保険契約維持費がかからない場合。
選ばれた16のファンド
スタイルにあわせて自在に選べる16のファンドをご用意しました。
基本保険金額を最低保証
積立期間中、被保険者が亡くなられたときお支払いする死亡保険金は、基本保険金額（払込保険料相当額）を最低保証します。
- 積立金額の減額をおこなった場合の死亡保険金は、減額後の基本保険金額となります。
- 死亡保険金受取人は、被保険者の配偶者および3親等以内の親族でご指定ください。
- ※
- 死亡保険金には生命保険の非課税枠（相続税法第12条）があります。（500万円×法定相続人数）
ご契約時において将来お受け取りになる年金額は決まっておりません。また、お受け取りになる年金額、積立金額、解約返戻金額および年金受取にかえての一括受取額に最低保証はありません。この保険は、主に国内外の株式・債券等で運用しており、運用実績が保険金額や積立金額・将来の年金額等の増減につながるため、株価や債券価格の下落、為替の変動により、積立金額、解約返戻金額は払込保険料を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。また、年金支払開始日における基礎率等（予定利率、予定死亡率等）によって年金額が決まります。
- 積立期間中、被保険者がお亡くなりになられたときにお支払する死亡保険金は、基本保険金額（払込保険料相当額）を最低保証します。したがいまして、積立金の合計額、または基本保険金額（払込保険料相当額）のいずれか大きい方の金額を死亡保険金としてお支払します。
- 災害死亡時には死亡保険金のほか基本保険金額の10％相当額を災害死亡保険金として別途お支払します。
- 年金の受取方法は「確定年金」「保証期間付終身年金」のどちらかをお選びいただけます。また、年金にかえて一括受取も可能です。
募資PCA-S-1001-111-E0
払い込まれた保険料はこれらの特別勘定を通じて運用されます。ピーシーエー生命が自信を持って選び抜いた16の特別勘定の中から、あなたの運用スタイルにあわせて自由に選び、組みあわせていただけます。
バランス：大切な資産を分散投資します
| 組入投資信託 | 資産運用関係費用*1 |
|---|---|
| PCAグローバルリーダーズ積極型 | |
| プラチナ・インベストメント・ファンズ− PCAグローバル・バランス・ファンド（積極型） |
年率 約 0.45 ％ |
| 運用会社 イーストスプリング・インベストメンツ（シンガポール）リミテッド |
|
| PCAグローバルリーダーズ成長型 | |
| プラチナ・インベストメント・ファンズ− PCAグローバル・バランス・ファンド（成長型） |
年率 約 0.35 ％ |
| 運用会社 イーストスプリング・インベストメンツ（シンガポール）リミテッド |
|
| PCAグローバルリーダーズ安定型 | |
| プラチナ・インベストメント・ファンズ− PCAグローバル・バランス・ファンド（安定型） |
年率 約 0.32 ％ |
| 運用会社 イーストスプリング・インベストメンツ（シンガポール）リミテッド |
|
- *1
- 資産運用関係費用は、投資信託の中で支払われる運用・信託報酬、及び当該投資信託が投資対象とする投資信託の運用報酬等を合算した年率数値を表示しています。基本配分比率をもとに計算しており、実際の資産配分状況に応じて変動します。
積極：より積極的な運用をサポート
| 中国株式型 | |
|---|---|
| HSBC チャイナ ファンドVA （適格機関投資家専用） |
年率 約 1.029 ％ （税抜 約0.98％） |
| 運用会社 HSBC投信株式会社 |
|
| BRICS株式型 | |
| JPM・BRICS5・ファンドVA （適格機関投資家専用） |
年率 約 1.0605 ％ （税抜 約1.01％） |
| 運用会社 JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 |
|
| 新興成長国債券型 | |
| JPM新興国現地通貨ソブリン・ファンドVA （適格機関投資家専用） |
年率 約 0.9555 ％ （税抜 約0.91％） |
| 運用会社 JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 |
|
| 世界リート型 | |
| ノムラ海外REITインデックス・ファンドVA （適格機関投資家専用） |
年率 約 0.42 ％ （税抜 約0.40％） |
| 運用会社 野村アセットマネジメント株式会社 |
|
厳選：当社厳選の、8つの特別勘定
| 日本株式型（A） | |
|---|---|
| 大和住銀日本株式ファンドVA （適格機関投資家限定） |
年率 約 0.714 ％ （税抜 約0.68％） |
| 運用会社 大和住銀投信投資顧問株式会社 |
|
| 日本株式型（B） | |
| フィデリティ・日本成長株・ファンドVA3 （適格機関投資家専用） |
年率 約 0.924 ％ （税抜 約0.88％） |
| 運用会社 フィデリティ投信株式会社 |
|
| 日本株式型（C） | |
| インベスコ店頭・成長株オープンVA1 （適格機関投資家私募投信） |
年率 約 0.735 ％ （税抜 約0.70％） |
| 運用会社 インベスコ投信投資顧問株式会社 |
|
| 日本債券型（A） | |
| 大和住銀日本債券ファンドVA （適格機関投資家限定） |
年率 約 0.4095 ％ （税抜 約0.39％） |
| 運用会社 大和住銀投信投資顧問株式会社 |
|
| 世界株式型（A） | |
| 適格機関投資家私募アライアンス・バーンスタイン・グローバル・グロース・オポチュニティーズ−3 | 年率 約 0.8925 ％ （税抜 約0.85％） |
| 運用会社 アライアンス・バーンスタイン株式会社 |
|
| 世界株式型（B） | |
| キャピタル・インターナショナル・グローバル・エクイティ／クラスA （適格機関投資家専用） |
年率 約 0.80 ％ |
| 運用会社 キャピタル・インターナショナル |
|
| 世界債券型（A） | |
| インベスコ海外債券オープンVA2 （適格機関投資家私募投信） |
年率 約 0.5985 ％ （税抜 約0.57％） |
| 運用会社 インベスコ投信投資顧問株式会社 |
|
| 世界債券型（B） | |
| ピムコ・海外債券ファンド （適格機関投資家専用） |
上限年率 約 0.8937 ％ （税抜 約0.87％） |
| 運用会社 ピムコ ジャパン リミテッド |
|
| マネー型（A） | |
| 投資信託は利用しません。 | |
| 自社運用 | |
- 各特別勘定は、マネー型（A）を除き、原則として有価証券に投資する投資信託受益証券を主要投資対象とします。
- 特別勘定で投資する投資信託は、各特別勘定の投資方針に合致するものの中から、当社が決定するものとします。また、将来的に主な投資対象となる投資信託は変更されることがあります。
- 主な投資対象となる投資信託および、各特別勘定の「運用会社プロフィール」の詳細につきましては「ご契約のしおり・約款／特別勘定のしおり」をご覧ください。
- 資産運用関係費用は、特別勘定で保有している各投資信託の時価総額に対して各々設定された年率（日割）を乗じた金額が毎日控除されます。
- 資産運用関係費用は、投資信託の中で支払われる運用・信託報酬の年率数値を表示しています。なお、当該投資信託が他の投資信託を投資対象としている場合は、投資先投資信託の運用報酬等を合算しています。その他、監査報酬、信託事務の諸費用、信託財産留保額、有価証券の売買委託手数料、銀行手数料および消費税等の税金等がかかる場合がありますが、費用の発生前に金額や計算方法を確定することが困難なため表示することができません。また、これらの費用は投資信託の純資産総額より差し引かれ、特別勘定のユニットプライスに反映されます。したがって、お客様はこれらの費用を間接的に負担することになります。
- 資産運用関係費用は、運用スキームの変更、運用資産額の変動等により将来変わる可能性があります。
環境に応じて、積立金を移転することができます。
スイッチング（積立金の移転）
市況の変化に合わせて特別勘定の種類や割合を変更できます。
- スイッチングは1保険年度15回まで行えます。（手数料はかかりません）
- 金額指定の場合は、取扱い金額5,000円以上となります。
（％は積立金額の割合を示しています）
リバランス（積立金割合自動調整）
特別勘定の割合を指定された配分に自動調整できます。
- 移転時期は毎月15日、周期は1ケ月・3ケ月・6ケ月・1年ごとから選べます。
- この移転回数はスイッチングの回数（15回まで）には含まれません。
- ※
- この他、定期的積立金移転（ドルコスト平均法による移転）もございます。
特別勘定の移転時には課税されません
運用期間中、収益部分に対する課税が年金支払開始時まで繰り延べられるので、運用成果は全額再投資され、「複利運用効果」を享受できます。
- ※
- 税務取扱については2009年3月現在の内容であり、将来変わる可能性があります。個別の税務等の詳細については、所轄の税務署等にご確認ください。
募資PCA-S-0903-254-E0
ご契約に際して、十分ご理解いただきたい「お取扱い」、および「諸費用」についてのご案内です。
| 基本保険金額 （払込保険料と同額） |
ご契約に際しては、最低50万円（被保険者が満60歳以上の場合は100万円）以上の基本保険金額が必要です。 ※基本保険金額が100万円以下の場合、ご契約時に規則的増額のお申込みが必要です。 |
50万円〜5億円 （1万円単位） |
|---|---|---|
| 取扱年齢 （満年齢） |
契約者年齢 | 15歳以上 |
| 被保険者年齢 | 15歳〜80歳まで | |
| 払込方法 | 一時払のみ | |
| 年金支払開始年齢 （満年齢） |
〈確定年金の場合〉 年金支払期間は5・10・15・20年から選択できます。
|
25歳〜90歳 |
| 〈保証期間付終身年金の場合〉 保証期間は5・10・15年から選択できます。 |
55歳〜90歳 | |
| 積立期間 | 積立期間は契約日から年金支払開始日の前日までの期間を指します。積立期間は最低10年間が必要です。 | 10年以上 |
| 任意増額 | 積立期間中は随時10万円から基本保険金額の増額ができます。 | 10万円以上〜 （1万円単位） |
| 規則的増額 | 積立期間中、毎月一定の基本保険金額を増額することができます。ただし、年金支払開始日まで期間が2年以上あることが必要です。 ※基本保険金額が100万円以下の場合、ご契約時に規則的増額のお申込みが必要です。 |
1万円から （1,000円単位） |
| 積立金の引き出し | 1保険年度1回の引き出しを限度として、積立金額の10％までを解約控除なしでお引き出しいただくことが可能です。（積立金額の減額） | |
| 定額年金への変更 （特別勘定からの移行） |
契約日から5年以上経過している場合は、積立金を特別勘定から一般勘定に移行し、定額年金に変更することができます（7年以下であれば解約控除はかかります。詳しくは「ご契約のしおり・約款／特別勘定のしおり」の「ご契約後の諸変更」をご覧ください）。 | |
| 責任開始期 | 当社がご契約の保障を開始する時を責任開始期といいます。当社がお申込みを承諾した場合、契約申込書兼告知書に告知した時（申込日）と一時払保険料が当社指定口座に着金した時のいずれか遅い方を責任開始期とします。 | |
| クーリング・オフ制度 | 本商品はクーリング・オフ制度（ご契約のお申込みの撤回またはご契約の解除）の対象です。お申込者またはご契約者は、保険契約の申込日から、その日を含めて8日以内であれば、ご契約のお申込みの撤回またはご契約の解除をすることができます。この場合、お払込みいただいた金額を全額お返しします。ご契約のお申込みの撤回またはご契約の解除は、書面の発信時（郵便の消印日付）に効力を生じますので、郵便によりピーシーエー生命宛に発信してください。お手続きの詳細については、「ご契約のしおり・約款／特別勘定のしおり」をご覧ください。 | |
| 積立期間中の費用 | 保険契約関係費 | 新契約の成立や維持管理等に必要な費用です。 | 積立金額に対して年率1.5 ％／365 |
|---|---|---|---|
| 保険契約維持費 | 積立金額が月単位の契約応当日の前日末現在で150万円未満の場合 | 毎月 300 円 | |
| 資産運用 関係費用 |
特別勘定の運用にかかわる費用です。 | 特別勘定で保有している各投資信託の時価総額に対して年率 0％〜約 1.0605 ％／365 ※特別勘定ごとに異なります。 |
|
| 年金支払 期間中の費用 |
年金管理費 | 年金のお支払いや管理等に必要な費用です。 | 支払年金額（年額）に対して 1 ％ |
| 遺族年金支払特約 | 積立期間中に被保険者が亡くなられた場合は、（災害）死亡保険金を原資（年金基金）として、年金で受け取ることができます。 | |
|---|---|---|
| 後継年金受取人 指定特約 |
年金支払開始日以後、年金受取人が亡くなられた場合は、後継年金受取人が年金受取人の保険契約上の権利義務を引き継ぎます。 | |
| 指定代理請求特約 | 年金のお受取人がご請求できない事情がある場合に、お受取人にかわって指定代理請求人から年金をご請求することができます。 | |
詳しくはこちら（375.50KB）
募資PCA-S-0903-254-E0
ピーシーエー生命の変額個人年金保険「PCAプラチナ インベストメント」の資産運用は、国内外の市場性ある有価証券に投資している投資信託を対象としておりますので、市場価格変動リスクを負っています。運用状況によっては、資産価値が大きく変動することもありますが、ピーシーエー生命は、お客様の将来の資産形成のため、長期的な視野に基づき、首尾一貫した資産運用戦略の下で運営しております。
PCAプラチナ インベストメントの運用レポートを開示しています。毎月更新しておりますので、PDFファイルにて最新情報をご確認ください。
月次運用報告書
「2012年3月 月次運用報告書」 (686KB)
四半期運用報告書
- 「2012年3月 四半期運用報告書」 (695KB)
- ※
- 各特別勘定のレポートはこちらに記載されています。
- ※
- 過去のレポートについては現在掲載を中止させていただいております。
- ※
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- 生命保険の基礎用語については、こちらを参考にしてください。
- 生命保険文化センター「知っておきたい生命保険の基礎知識（用語辞典）」
